多様性、公平性、包括性、帰属意識
Alteryx では、あらゆる人々が受け入れられていると感じる文化の構築に努めています。
Alteryx での多様性
Alteryx では、従業員一人ひとりのユニークな特性や視点が組織の原動力となることを認識し、 誰もが自分の居場所だと感じ、個々の強みを発揮できるよう、公平な雇用、継続的な自己内省の機会、有意義な DEIB 施策の推進、従業員のキャリア形成やスキルアップに役立つ教育の提供に力を注いでいます。
インターンシップとリターンシップ
Alteryx では、戦略的なインターンシップとリターンシップを通じて、未来の労働力に投資しています。 多様なバックグラウンドを持つ学生が Alteryx で 12 週間の有給でのインターンシップを経験するインターンシッププログラムや、 休職後に再就職する人のためのリターンシップをご用意しています。
Alteryx での公平性
Alteryx では、「平等」と「公平」の違いを認識・理解し、 全員が同じスタートラインに立つことができるよう、 すべての従業員に投資しています。また、社会から疎外されがちな人々の地位向上を目的としたプログラムを展開しており、これまでに女性リーダー向けのリーダーシッププログラムである「SOAR Program」などを実施しています。
影響を把握
データは強力です。 だからこそ、Alteryx では分析プラットフォームを使用して、社内の DEIB を取り巻く課題を測定・追跡しています。 また、公平で平等な給与支払いに関する分析プロセスを、オンラインコミュニティで無料で提供しています。
Alteryx での包括性
包括性の実現においては意識的な取り組みが不可欠となるため、 Alteryx では、誰もが参加できるコミュニティを積極的に構築・育成しています。 その一環として、一人ひとりが「気にかけられている、サポートされている」と感じられるように、さまざまな ERG（従業員リソースグループ）を立ち上げました。これらのグループでは、共通の特性や人生経験を持つメンバーとその支援者が、多様な活動に取り組んでいます。 現在は次のような ERG が活動を行っています。
Alter.Eco
より持続可能な未来の構築に向けたノウハウを学ぶためのグループです。
Alter.Q
LGBTQ+ コミュニティとその支持者を、データによる可視化、サポート、リソースによって支援します。
Interfaith
さまざまな教義や信条に対する理解を深め、それらを実践する能力を養います。
MOSAIC Multi-cultural
不平等に立ち向かい、多様性を理解し、古き良き伝統を尊重します。
介護者
介護者とそのサポーターを支援します。
Gen.AYX
あらゆる世代のさらなる発展を支援し、Alteryx のより良い未来への道を切り開くこと目指すグループです。
Women & Allies
トランスジェンダー、ノンコンフォーミング、ノンバイナリなどの女性や、そのアライ（支持者）の活動をサポートします。
Veterans and Service
自国に人生を捧げる方々をつなぐためのグループです。
Alter.Self
フィジカル、メンタル両面での健康をいたわりながら、個性を尊重します。
Alteryx での帰属意識
帰属意識とは、本来の自分らしさを発揮することで感じられる安心感や心地よさであり、 多様性、公平性、包括性（DEI）の推進によって、従業員の帰属意識が育まれるようになります。 Alteryx では、誰もが歓迎されていると感じられる文化を確立させることを最終的な目標としています。
グローバルでの男女構成
2023年末時点で、Alteryxの全従業員に占める女性の割合は35.3%となっています。
34.5%
のピープルリーダーが女性
17.5%
の技術的スタッフが女性
41.2%
の非技術系スタッフが女性
米国での人種、民族別の割合
13.4%
アジア系
3.1%
黒人
0.5%
その他
54.5%
ホワイト
7.4%
ラテン系
2.7%
多民族系
18.4%
非開示
米国退役軍人および障がい者
0.5%
障がいを持つ従業員
1.9%
退役軍人
- 従業員の多様性に関するデータは、適用される法律で認められている場合、および当社の従業員による自己申告に基づいて提供されています
- 技術スタッフとしての職務には、製品管理、情報技術、情報セキュリティ、エンタープライズアプリケーション、データサイエンスが含まれています
- 非技術職には、技術職とみなされないすべての従業員が含まれています
- ピープルリーダーは、1 名以上のフルタイムの直属の部下を持つ従業員として定義されています
当社では、雇用主情報報告書（EEO-1）を自主的に公開しており、 こちらからアクセスいただけます。なお、雇用機会均等委員会の報告要件により、上記の自己開示による従業員情報が、実際のEEO-1報告書と異なる場合があることにご留意ください。
